近年、科学技術への関心の低下傾向が指摘され、特にその傾向の著しい「青少年の理工系離れ」が社会の耳目を集めております。
　わが国が科学技術創造立国を掲げ、創造的な分野で世界に貢献していくためには、豊かな科学的素養を持った青少年を育てていくことが急務であり、科学技術学習機会の充実が求められています。
　創造性豊かな青少年を育てていくには、一人一人の関心に応じた質の高い、多様な科学技術体験学習の機会を提供し、若者の心に芽ぶいた感動や興味等の感性を大事にし、創造的探求心に育てていくことが大事です。
　サイエンスキャンプは研究機関の持つ学習資源としてのポテンシャルを最大限に活用した「創造的科学技術体験合宿プログラム」です。
　研究の現場を知り、日頃経験したことのない最先端の研究装置で身の回りのことを調べてみることなどにより、参加者が日常生活の中にある「不思議」を発見し、科学技術をより身近なものと感じられるようになることを狙いとしています。
　科学技術に関心を抱く高校生等が、普段会う機会のない優れた科学者に直接話しを聞き、指導を受けることにより、科学的なものの見方を養うとともに、若い研究者と何でも自由に話し合える機会を設け、研究者になった動機、研究している中で見つけた感動、科学の素晴らしさについて直接聞く機会を設けたいと考えています。
　また、学校や学年、地域を越えて、科学の好きな友達と合宿生活をすることも青少年の心身の育成の上で効果的と思われます。必要に応じ、学校教育の現場で日頃高校生の指導をされている教育実践者の協力を得つつ、青少年にとって魅力的な科学技術体験学習の環境を築き上げて行きたいと存じます。
　さらに、この事業を通して研究機関が一般の人にとって一層身近なものになることを願っております。

平成１４年７、８月に、国立試験研究機関〔気象研究所〕、独立行政法人〔通信総合研究所 鹿島宇宙通信研究センター、通信総合研究所 沖縄亜熱帯計測技術センター、航空宇宙技術研究所、物質・材料研究機構、放射線医学総合研究所、防災科学技術研究所、農業技術研究機構 中央農業総合研究センター、農業技術研究機構 作物研究所、農業技術研究機構 果樹研究所、農業技術研究機構 動物衛生研究所、農業技術研究機構 東北農業研究センター、農業生物資源研究所、農業環境技術研究所、農業工学研究所、森林総合研究所、産業技術総合研究所 つくばセンター、産業技術総合研究所 計量標準総合センター、産業技術総合研究所 地質調査総合センター、産業技術総合研究所 北海道センター北海道地質調査連携研究体、産業技術総合研究所 中部センター、港湾空港技術研究所、国立環境研究所〕および、特殊法人等試験研究機関〔日本原子力研究所、理化学研究所、核燃料サイクル開発機構、宇宙開発事業団、海洋科学技術センター〕が会場となり、それぞれ６〜３０人の高校生、高等専門学校生を３日間または４日間受け入れます。各会場では特定の宿舎に滞在し、それぞれの研究機関の特徴を生かして、実習・実験を主体とした科学技術体験学習、研究者・技術者との対話、参加者同士の交流を行います。

（１）学年・平成１４年５月２７日現在、高等学校または高等専門学校（１〜３年）に在籍する生徒。
（２）その他
・できるだけ多くの方に参加の機会を提供できるように、既に参加の経験がおありの方の応募は、ご遠慮いただくこととしております。

　応募者は「参加申込書」に必要事項をご記入のうえ、（財）日本科学技術振興財団サイエンスキャンプ 事務局に平成１４年６月２６日（水）＜必着＞までにお送り下さい。
　なお、参加者に決定した場合は、さらに健康問診表（アンケート）を提出していただきます。

（１）主催者が各会場ごとに選考を行い、参加者を決定します。
（２）参加費５,０００円（保険料等実費の一部に充当します）
　　　なお、自宅と会場間の交通費は自己負担になります。
（３）通知　選考結果は平成１４年７月中旬に本人に通知します。
　　　また、参加者には別途詳細をご連絡します。

財団法人　日本科学技術振興財団
（受入機関）
気象研究所、通信総合研究所 鹿島宇宙通信研究センター、通信総合研究所 沖縄亜熱帯計測技術センター、
航空宇宙技術研究所、物質・材料研究機構、放射線医学総合研究所、防災科学技術研究所、
農業技術研究機構 中央農業総合研究センター、農業技術研究機構 作物研究所、農業技術研究機構 果樹研究所、
農業技術研究機構 動物衛生研究所、農業技術研究機構 東北農業研究センター、農業生物資源研究所、
農業環境技術研究所、農業工学研究所、森林総合研究所、産業技術総合研究所 つくばセンター、　
産業技術総合研究所 計量標準総合センター、産業技術総合研究所 地質調査総合センター、　　　　
産業技術総合研究所 北海道センター北海道地質調査連携研究体、産業技術総合研究所 中部センター、
港湾空港技術研究所、国立環境研究所、日本原子力研究所、理化学研究所、核燃料サイクル開発機構、
宇宙開発事業団、海洋科学技術センター

総務省、文部科学省、農林水産省、経済産業省、国土交通省、環境省
北海道教育委員会、青森県教育委員会、岩手県教育委員会、宮城県教育委員会、
秋田県教育委員会、山形県教育委員会、福島県教育委員会、茨城県教育委員会、
栃木県教育委員会、群馬県教育委員会、埼玉県教育委員会、千葉県教育委員会、
東京都教育委員会、神奈川県教育委員会、新潟県教育委員会、富山県教育委員会、
石川県教育委員会、福井県教育委員会、山梨県教育委員会、長野県教育委員会、
岐阜県教育委員会、静岡県教育委員会、三重県教育委員会、滋賀県教育委員会、
京都府教育委員会、大阪府教育委員会、兵庫県教育委員会、奈良県教育委員会、
和歌山県教育委員会、鳥取県教育委員会、島根県教育委員会、岡山県教育委員会、
広島県教育委員会、山口県教育委員会、徳島県教育委員会、香川県教育委員会、
愛媛県教育委員会、高知県教育委員会、福岡県教育委員会、佐賀県教育委員会、
長崎県教育委員会、熊本県教育委員会、大分県教育委員会、宮崎県教育委員会、
鹿児島県教育委員会、沖縄県教育委員会
全国高等学校長協会、国立高等専門学校協会

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